6月8日は世界海洋デーです。全世界をつなぐ「海」について、国を越えて世界で考えることを目的に、2008年12月に国連が制定しました。しかし、海洋生物の保護や海洋汚染、地球温暖化による海水温や水位の上昇など、海をとりまく問題は日々深刻になりつつあります。MSC（海洋管理協議会）のアンバサダーを務めるお笑いコンビ「ココリコ」の田中直樹さん（50）に、「これからの海」「お寿司の未来」について聞きました。
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「今のままでは、家族で3000円程度で食べられる手軽なお寿司が3万円くらいになってしまうかもしれません」
田中さんによると、乱獲が原因で魚が取りづらくなっているため、魚の値段が将来的に高くする可能性が高いと言います。
田中さんが「魚の危機」を実感したのは、1970年から40年あまりの間に海の生き物が半分に減ってしまったという世界自然保護基金（WWF）の調査報告を知ったときだそうです。
世界自然保護基金が2015年に発表した報告では、海洋生物の数は1970年から2012年までの40年余りで49％も減少。特に、マグロなどのサバ科の魚は7割以上も減ってしまいました。
1971年生まれで今年50歳の田中さんにとって、海洋生物が半減してしまった40年間は自身の人生と重なる年月でした。
「自分の世代のふるまいが魚を将来に残す『歯止め』になってしまいました。とても残念なことです」
田中さんは2018年から、国際的な非営利団体、MSC（海洋管理協議会）の日本事務所であるMSCジャパンのアンバサダー（大使、広告塔）を務めています。
MSCは水産資源が水揚げから加工、流通、販売などすべてのプロセスで持続可能性を担保できているかの認証にかかわる組織。1997年にイギリスのロンドンで発足し、日本ではこれまで、約1000品目が「海のエコラベル」がついた製品として認められています。
アンバサダーに就任したことをきっかけに、田中さんは自身の食べ物の買い方を変えてきたそうです。
「マクドナルドではMSC認証を受けた『フィレオフィッシュ』、辛子明太子はセブンイレブンの店頭に並ぶ認証商品を選ぶようにしています」
魚が地球の海から減ってしまった原因は気候変動などいくつもの要因が考えられますが、MSCジャパンによると、人間による「乱獲」の影響が大きいといいます。
日本を含む先進国だけでなく、中国やインドといった新興国でも経済成長とともに人口増が続き、魚を食べる量が増えました。
魚は本来、漁獲量が適切であれば持続可能性を維持できる生き物ですが、世界中で乱獲を繰り広げた結果、水揚げできる量は減ってしまったそうです。
日本近海のサンマ漁も不漁続きで、各地で漁師の方が悲鳴を上げています。価格も跳ね上がり、昨年秋のサンマの小売価格は1匹あたり260円。10年前よりも2.2倍も値上がりしました。
日本大学生物資源科学部の大石敦志教授の試算によると、アジやサバ、スルメイカも2050年までに今の価格より3～5割高くなる可能性があるそうで、価格の上昇は今後も続きかねません。
いったん魚の数が減ると、元に戻すのは容易ではなく、スーパーや回転ずし店から「庶民の味」が遠のく可能性もあります。
田中さんの自宅近くで40年以上続く魚屋さんは最近、店を閉じている日が目立つそうです。
「最近はいい魚が入ってこなくなっちゃってね」という店主の方の愚痴を聞いたことも。入荷できたとしても、適切な大きさに育っていなかったり、味が満足できるものでなかったりすることもあったと言います。
田中さんは店主の方とのやりとりを振り返って、「ずっと魚と向き合ってきた方の危機感がズシリと胸に刺さって、とても人ごとではないという思いを強くしました」と話します。
もともと子どものころから生き物が好きだったという田中さん。特に海の生き物に注目するようになったのは大人になってからだといいます。
「生物は元をたどればすべて海に行き着きます。生き物の原点だと意識しはじめると、いまも海にいる生き物への興味が膨らむようになりました」
魚が減ることを食い止める方法はないのでしょうか。MSCジャパンの石井幸造プログラム・ディレクターは「持続可能な漁業に取り組む人たちの頑張りを評価し、その人たちかかわった商品を選んでほしいですね。そうすれば、漁業者のインセンティブを高めていけると思います」と話します。
一方で、持続可能な漁業で獲られた証であるMSC「海のエコラベル」は、知名度の低さが課題になっています。
加工や小売り段階では、イオンやマルハニチロなど大手企業を含む300社以上が認証を取得しましたが、肝心の漁業従事者の認証はわずか6業者にとどまっています。
MSCの調査では、消費者の6割以上が環境に配慮した生活を志向しているのものの、認証を受けた魚や商品が身近には少なく、「海のエコラベル」を知っている人は14％だけでした。
田中さんは海洋生物についての思いをこう語ります。
「子や孫に命をつないでいくのと同じ思いで大切な魚も引き継ぎたいと思っています。ずっと魚を食べ続けることができる未来を、僕は信じています」
そうした未来を実現するためにも、田中さんは1990年代後半以降に生まれた「Z世代」を中心とした若い世代に期待をしているそうです。
「Z世代は僕らとは『発信力』が違います。魚や海が危機だと知れば、自分たちで考え、SNSで発信し合い、大きな動きにつなげることができる世代だと思います」
「僕らにできることは、若い人たちの個々の力に期待し、知ってもらう努力を続けることです」
田中さんが所属する吉本興業でも、最近はタレントたちが積極的に環境問題にかかわることを重視しているそうです。
世界海洋デーのきょう、「海」について考えてみてはいかがでしょうか。
（朝日新聞社の経済メディア「bizble」で2021年6月8日に公開した記事を転載しました）
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