地元がNOでも…全国から注文殺到のゆで野菜の顧客ターゲティング

相談内容は「販路が広がらない」

　「申し訳ないけど、この商品はあまり売れないと思うので取扱いできないな！」。商談先の地元のスーパーの店長の言葉をきっかけに支援プロジェクトが始まりました。今回は、長崎県雲仙市の農家、西田信介、まゆみさん夫妻のつくる「まるゆで野菜」を大村市産業支援センターが支援した事例を紹介します。　　

　西田信介さんは、脱サラして農業を始めたのですが、せっかく育てた野菜も全国で豊作が続くと、1000箱出しても１万円にもならないという状況のなか、県の6次化支援を受けてゆで野菜を真空パックした商品を開発しました。

　最初の相談内容は、「雲仙市の産直市場や長崎市内のスーパーで取り扱ってもらっているが、なかなか販路が広がらない。県内で唯一人口が伸びている大村市内のスーパーで取扱ってもらえるよう紹介してくれないか」という依頼でした。

　早速、スーパー側に打診したときの回答が冒頭の言葉でした。取り扱えない理由としては、長崎のスーパーでは生の人参は3～4本で100円程度ですが、西田さんが開発した真空パックの「まるゆで野菜」は2本で150円、高いから売れないだろう、とのことでした。

ゆで野菜の魅力を再定義

　スーパーの回答に意気消沈する西田さん夫婦。しかし、私は、ゆで野菜に潜在的魅力があると感じ、「大丈夫です。これは売れますよ！」と伝えました。そして、「メインターゲットは長崎ではなく、首都圏・全国を狙いましょう！」と付け加えました。

　そこで、まず取りかかったのが、「まるゆで野菜」の魅力のピックアップでした。