ハインリッヒの法則とは　簡単に解説　ヒヤリ・ハットの事故予防策も紹介

ハインリッヒの法則とは　「1：29：300の法則」とも

　ハインリッヒの法則とは、重大事故の裏に潜むヒヤリ・ハットを把握する重要性を説いた法則のことです。

　人の生命を脅かす重大な労働災害を防ぐためには、その裏に潜む一歩間違えれば大惨事につながるヒヤリ・ハットに目を向けて、問題が小さいうちから対策を立てることが重要とされています。

　そもそもハインリッヒの法則とは、アメリカの損保会社の安全技師だったハーバート・ウィリアム・ハインリッヒ氏が、5000件以上の労働災害を調査した結果から提唱されたものです。

　同氏の調査結果から、同じ人間が330件の災害を起こしたとき、1件の重大災害と29件の軽傷を伴う災害があり、ヒヤリ・ハットに該当する事案が300件起こっていることがわかりました。

　これらのことから、ハインリッヒの法則は「1：29：300の法則」とも呼ばれています。

バードの法則との関連性

　ハインリッヒの法則と同様に職場に潜むリスクの管理に用いられる法則に、バードの法則があります。

　フランク・バード氏が297社、175万件にのぼる事故報告を分析して発表されており、ハインリッヒの法則よりも調査件数が圧倒的に多いのが特徴です。

　バードの法則では、1件の重大事故の背景には10件の軽傷事故と30件の物損事故、そして600件のニアミスが存在するとされており、数値設定が「1：10：30：600」とされている点がハインリッヒの法則と異なります。

　数値の差こそあれ、1件の事故が重大事故につながる可能性があり、いかに事故の規模によらずに防止対策に努めることが重要かを説かれています。

ハインリッヒの法則におけるヒヤリ・ハットの重要性

　ヒヤリ・ハットとは、怪我につながりそうな「ヒヤッとした」「ハッとした」出来事が起きたものの災害にはいたらなかった事案のことです。

　ヒヤリ・ハットは作業内容はもちろん、その場所自体に危険有害要因があることを見つけるために欠かせません。ハインリッヒの法則では、1件の重大災害には300件のヒヤリ・ハットがあるとされていますが、逆に言えばヒヤリ・ハットを見つけきれなければ、重大災害は防げないということです。

　どんな些細なヒヤリ・ハットであれ、全員がその作業やその場所の危険性を認知し、災害が発生しないように心がけたり、必要ならば対策を施したりすることが重要です。

ヒヤリ・ハットの具体事例と予防策　厚生労働省のサイトから

　メーカーをはじめとして、ヒヤリ・ハットを抽出する取り組みが一般化する中で、今ではさまざまなヒヤリ・ハットの事例を自社の災害防止に活用できるようになっています。

　ここでは、厚生労働省の「職場のあんぜんサイト」などを参考に、ヒヤリ・ハットの具体例と事故予防策を紹介します。

カッター替え刃を素手でつかんで指を切りそうになった

　「切れやこすれ」についてのヒヤリ・ハットで、さまざまな事業所で起こる可能性が高いものです。

　参照：カッター替え刃を素手でつかんだ｜職場のあんぜんサイト

棚から物を降ろすときに箱につまずいて転倒しそうになった

　転倒も業種によらず、さまざまな場所で頻発するヒヤリ・ハットの1つです。

　参照：商品箱を降ろそうとしたところ、足元の箱につまずき転倒しそうになった｜職場のあんぜんサイト

台車を移動させるときに足が挟まれそうになった

　挟まれ災害は車輪や蓋、扉など発生する原因物が多いため、ヒヤリ・ハットも起きやすくなります。

　参照：商品を積載したパレット台車の方向を転換する際、旋回した車輪に足を挟まれそうになった｜職場のあんぜんサイト

ウェブ搬送ロール清掃中に治具が挟まれそうになった

　回転体の近くで作業する際には、巻き込まれのヒヤリ・ハットが発生しやすくなります。とくに、機械制御で回転しているものは人の力で回転を停止できないので注意が必要です。

サイロの点検作業中に転落しそうになった

　転落は高度や落下場所によっては死亡災害につながる可能性も高く、ちょっとした油断や安全対策の甘さが命取りになります。

ハインリッヒの法則を自社に取り入れる方法5つ

　ハインリッヒの法則はあくまで法則に過ぎず、実際に自社の防災対策に活用するためには、全員が安全意識を持ってヒヤリ・ハットに目を向けることが重要です。ここでは、ハインリッヒの法則を取り入れる方法を5つ紹介します。

安全教育としてハインリッヒの法則についての研修を行う

　最初に行わなければならないのは、事業活動に関わる人々に、安全教育でハインリッヒの法則の概要やその重要性を理解してもらうことです。自分にとっては当たり前の言葉でも、これまで安全活動に関わったことがない人にとっては、まったく知らない言葉に過ぎません。

　自社で新しく働くことになった新入社員や中途入社の社員はもちろん、パートやアルバイトに対しても同様の研修を行うことで、さまざまな立場と視点からヒヤリ・ハットが集まるようになります。

ヒヤリ・ハット報告書の作成を奨励する

　ハインリッヒの法則を防災に活用するためには、何よりもヒヤリ・ハットを社員に報告してもらうことが第一です。そのため、ヒヤリ・ハットが起こった場合は、ヒヤリ・ハット報告書の提出を義務付けましょう。その際には、個人が特定されないような配慮が欠かせません。

　社員によってヒヤリ・ハットと感じるレベルは異なり、面倒と感じる人もいるでしょう。しかし、危険箇所に目がいく社員は必ずいます。まずは、ヒヤリ・ハットを実際に体験していないとしても、起こる可能性が高い作業や場所を指摘してもらうことから始めましょう。

　仮想のヒヤリ・ハットだとしても、指摘件数に応じて報酬を与えるなど、とにかく「報告することの意識づけ」が大切です。

ヒヤリ・ハットの事例について社員同士で議論する

　ヒヤリ・ハットの事例は関連業界はもちろん、自社のグループ会社など、さまざまな場所から常に共有されます。そのため、ヒヤリ・ハット事例をもとに発生原因や対策について議論する小集団活動を定期的に行うことで、それぞれの安全意識を高めることができるでしょう。

　小集団活動が形骸化しないように、メンバーを変えたり、報告会などを開催して人事評価に役立てたりするといったことも検討しましょう。

社内安全大会を実施して事故予防について報告する

　建設業や製造業などでは定期的に安全大会が開催され、安全対策に取り組む優良企業を表彰したり、安全に関するセミナーが行われたりしています。しかし、安全大会は自社の代表者が参加するのが基本であり、参加しない人にとっては他人事になりかねません。

　そのため、自社内でも年に1回は社員参加型の安全大会を行ってみましょう。防災に積極的に取り組む部署やヒヤリ・ハット報告書の最多提出者を表彰したり、災害事例報告会を行ったりなど、全員参加での安全活動を意識づける場として活用できます。

ヒヤリ・ハット掲示板を作成して社員の目に触れる場をつくる

　ヒヤリ・ハット報告書が集まったとしても、管理者以外が閲覧できなければ情報を集めた意味がありません。誰もが類似した状況に陥らないように、ヒヤリ・ハット掲示板を設置して閲覧できるようにしましょう。また、とくに重大なヒヤリ・ハットが起こった場所には、注意喚起のために、報告書を一緒に掲示することも重要です。

ハインリッヒの法則を全社で共有して災害を未然に防ごう

　ハインリッヒの法則は、ヒヤリ・ハットを抽出することの重要性を説いており、安全活動を行う企業では当たり前の言葉です。

　しかし、社員全員がその意味や重要性を理解しているとは限りません。まずは、安全教育を通して必ずハインリッヒの法則について説明し、自分や仲間を守るためにヒヤリ・ハットの共有がいかに重要かを説明しましょう。

　ヒヤリ・ハットの事例は厚生労働省の「職場のあんぜんサイト」などですぐに集められるため、自社の事業に関連性が深い事例は早めに社員に共有し、小集団活動などを通して意識づけることが肝要です。

　安全活動を全社的な取り組みにして災害を未然に防ぐために、ハインリッヒの法則をぜひ活用してください。