目次

  1. 調査概要
  2. 実店舗で消費が伸びた商品・サービス
  3. オンラインで消費が伸びた商品・サービス
  4. 商品・サービスが伸びた理由
  5. 関東はオンライン　関⻄は実店舗で消費

　三井住友カードなどは、データ分析支援サービス「Custella（カステラ）」のうち、2021年1～9月と2019年1～9月のキャッシュレス決済の消費額を比較しました。

　実店舗で消費が伸びた商品・サービスは次の通りです。

  1. 生鮮食品（142%増）
  2. ペット関連（120%増）
  3. コンビニ食品（74%増）
  4. 飲食店テイクアウト（63%増）
  5. ドラッグストア・医薬品（62%増）
  6. アウトドア用品（58%増）
  7. カフェ・喫茶店（58%増）
  8. 車・バイク（55%増）
  9. 生活雑貨（46%増）
  10. 自転車（24%増）

　一方、オンラインで消費が伸びた商品・サービスは次の通りです。

  1. 生鮮食品（160%増）
  2. 映画・動画（107%増）
  3. ホビー・娯楽品（71%増）
  4. アプリ課金（64%増）
  5. 生活雑貨（63%増）
  6. ドラッグストア・医薬品（62%増）
  7. メガネ・コンタクト（55%増）
  8. 装飾・服飾ブランド（50%増）
  9. 家電（45%増）
  10. 衣類（41%増）

　2021年と2019年を比べることで、コロナ前後の消費行動の変化が見えて来ます。
　たとば、実店舗でもオンラインでも大きく伸びた「生鮮食品」は緊急事態宣言下で、宅⾷が増え、食品宅配の利⽤が増えたことが分かります。

　実店舗では「ペット関連」が120％増となりました。⾃宅で過ごす時間が増え、ペット需要が伸びたことが影響していそうです。オンラインでは「映画・動画」や「ホビー・娯楽品」「アプリ課金」などが増えており、これも⾃宅で過ごす時間が増えた影響だと考えられます。

　実店舗では「コンビニ⾷品」が74％増となりました。コンビニ食品の消費は2020年から2021年にかけて大きく伸びていました。外⾷の代替としての利⽤増加や、「コンビニグルメ」として、テレビ番組やYouTubeなどでの特集が増えたりしている影響も考えられるといいます。

　三井住友カードなどは、全国平均を100とした時の実店舗とオンライン、それぞれの一人あたり消費⾦額の多さを⽰しました。

キャッシュレスデータを用いた実店舗とオンラインの消費の都道府県別の傾向（三井住友カードのプレスリリースから引用）

　すると、東京都の消費金額は、オンラインが全国平均の約1.2倍、実店舗が約1.15倍⾼く、比較的オンラインでの消費が強い傾向にありました。

　一方で、⼤阪府や兵庫県の消費金額は、オンラインが全国平均の0.7〜0.8倍でしたが、実店舗は約1.1倍高く、比較的、実店舗の消費が強い傾向にありました。