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  1. 従業員の全員解雇も経験

 結婚するときに先代が出した唯一の条件が「会社は継いでほしい」だったと、Jackは振り返ります。工具問屋は、すでに過当競争で、利益が出ない構造になっていたため、2002年に工具のインターネット販売へと事業をピボットしていくことを決めました。

 しかし、インターネット通販事業はすぐには伸びませんでした。2006年ごろには先代に、廃業の相談をし、翌年には退職金を支払って全員を解雇せざるを得なくなりました。

 その後、問屋業から撤退し、キャッシュフローが徐々に改善。

 豊富な商品登録数を背景に、DIY専門オンラインショップ「DIY FACTORY」は国内で最大級へと成長し、ECモールで表彰される機会が増えました。

 しかし、その後も順風満帆ではありません。体験型DIYショップなどの閉鎖とともに会社を去っていった従業員もいます。

 そんななかでも、大切にしたのは従業員の心理的安全性です。インタビューのなかでそのルーツを紐解きます。