目次

  1. まずは採用体制の整備から
  2. 採用目標から逆算してKPIを
  3. 経営者や人事担当者の誤解とは
  4. 片手間だった採用を変えた企業
  5. 採用と育成はセットで
  6. 最後は主観で選ぶしかない
  7. 一度は対面での面接を
  8. 費用を抑えるリファラル採用

 「この媒体に求人広告を載せたら欲しい人材を獲得できるだろう」、「こんな書き方をすればきっと若手人材が集まるはずだ」

 採用活動を進めるにあたって、このような小手先のテクニックや感覚を重視していないでしょうか。全く重要でないと言うつもりはありませんが、もっと大切なことがあります。

 それは、採用体制の整備です。体制というのは面接や採用広報の担当者を決めるだけではなく、採用の目標、スケジュール、予算、さらには書類選考と面接における合格ラインの設定まで含みます。

 筆者の経験上、「採用活動がうまくいかない」と嘆く経営者ほど、体制の構築をないがしろにしがちです。その都度誰かが旗を振るような行き当たりばったりの採用活動をしていたら、余計なコストがかかりますし、採用の成否も判断できなくなってしまいます。

※庄子達郎さんの寄稿内容をもとに編集部作成

 経営者はまず「いつまでに何人採用したいか」という目標を掲げましょう。この数値が逆算で考える起点になります。仮に、3カ月以内に2人入社してほしいのであれば、これまでに内定を出した人が実際何人入社してくれたのかを計算してください。仮に内定者2人につき1人の割合で入社していたとすれば、少なくとも4人に内定を出さないといけない計算になります。

 このように、採用したい人の数から逆算して、面接まで進める候補者の数、書類選考の通過者数、応募者数のKPIを決めていきます。そして、そのKPIには期限を加えてください。例えば、次の図表のような形です。

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