ツギノジダイで読まれた記事TOP20本を紹介【2021年上半期】
中小企業向けメディア「ツギノジダイ」で2021年上半期にどんな記事がよく読まれたのでしょうか。分析すると、様々なメディア上で拡散されたことがわかりました。読まれた記事TOP20本を集計し、さらにTOP10本は読まれた理由も紹介します。
中小企業向けメディア「ツギノジダイ」で2021年上半期にどんな記事がよく読まれたのでしょうか。分析すると、様々なメディア上で拡散されたことがわかりました。読まれた記事TOP20本を集計し、さらにTOP10本は読まれた理由も紹介します。
目次
ツギノジダイには、継続的に訪れているユーザーだけでなく、Google、Yahoo!といった検索サイトからの流入、Yahoo!ニュース、スマートニュース、LINEニュースなどに転載された記事の関連リンクからの流入、TwitterやFacebookなどSNSからの流入など様々な経路から読まれています。
2021年1月1日~7月18日の間に、ツギノジダイで多く読まれた記事を集計しました。
多く読まれた記事を順番に並べると次の通りでした。見出しは、記事更新のときに少しずつ改善を加えていますが、見出しを変えても1本の記事として集計しています。ほかのメディアプラットフォーム上で読まれた数は含めていません。
この中から、上位10本の記事が読まれた理由を紹介します。
↓ここから続き
月次支援金とは、2021年4月以降の緊急事態宣言などの影響を受けた中小企業や個人事業主向けの支援制度です。それまでにあった一時支援金に代わる制度です。
経済産業省の特設ページや事務局のサイトができる前から、なるべく申請準備に必要な情報を整理したところ、ユーザーの興味関心に応じた記事が表示される「Google Discover」のほか、Googleなど検索サイトで一時期、上位に表示されたため、多くの方に読まれました。
2021年に、地域によっては3回目、4回目の緊急事態宣言が発令され、飲食店や大型商業施設への時短・休業要請など日々対応が変わっていきました。政府の資料をもとに、事業者向けの情報を整理することで、Googleなど検索サイトで一時期、上位に表示されたため、多くの方に読まれました。
ロングセラーの「天使のはねランドセル」で知られるセイバンの4代目社長・泉貴章さんへのインタビュー記事の後編です。
インタビュー記事の前編が、Yahoo!ニュースの「トピックス」(ヤフトピ)に取り上げられました。その記事の関連リンクに後編へのリンクを貼っていたため、多くの方に読まれる結果となりました。
CMでおなじみ「♪~岩下の新生姜」で知られる岩下食品(栃木県栃木市)の4代目社長・岩下和了さんへのインタビュー記事の後編です。
こちらもインタビュー記事の前編が、Yahoo!ニュースに転載されたところ、注目され、その記事の関連リンクに後編へのリンクを貼っていたため、多くの方に読まれる結果となりました。
このほか、Twitterでファンと交流を続けている岩下社長の紹介ツイートを通じてもたくさん読まれました。
消費者向けの値札や広告などで、商品やサービスの価格を表示する場合に2021年4月1日から消費税を含めた「総額表示」が義務づけられました。その制度を紹介する記事です。
消費者向けだけでなく、BtoBの取引時の見積書や請求書の扱いについて悩んでいる事業者が多いことを知り、見出しに追加したところ、Google検索でも上位に取り上げられ、多くの方に読まれました。
ワクチン休暇とは、企業ごとに制度は異なりますが、従業員が新型コロナのワクチンを接種しやすいよう接種日や副反応が出たときに休暇を認める制度のことです。
先進的に休暇制度を設ける中小企業が出ている一方、多くの中小企業は対応を決めかねている様子でしたので、考えられる対応について社労士の岡佳伸さんの協力を得て、対応策を整理したところ、Google検索でも上位に取り上げられました。
米ハーバード大学がオンラインで無料公開している、PythonやJavaScriptのプログラミング学習とコンピューターサイエンスの入門講座の日本語訳ページ「CS50.jp」が無償公開されたことを紹介する記事です。
この記事が「はてなブログ」のブックマークや「Japan Digital Design」のCTO楠正憲さんの紹介ツイートに加え、「Google Discover」にも取り上げられたことでたくさんの方に読まれました。
雇用調整助成金とは、新型コロナの影響で、事業活動の縮小を余儀なくされた場合に、従業員の雇用維持を図るために「雇用調整(休業)」を実施する事業主に、休業手当などの一部を助成するものです。
特例措置が毎月、延長されるため、厚生労働省の対応に沿って記事を更新し続けているなかで、Google検索でも上位に取り上げられるようになりました。
2021年1月に出された緊急事態宣言の影響を受けた中小企業・個人事業主向けの「一時支援金」について、経済産業省は書類の提出期限を5月31日から2週間程度延ばすと発表した内容を紹介した記事です。
駆け込み申請のニーズに合わせる形で、給付対象となる事業者、給付される金額の計算方法、延長申請の詳しい方法を紹介したところ、Google検索でも上位に取り上げられるようになりました。
愛知県の不動産会社「石井不動産」は、リーダー格だった親族外の39歳の社員を経営層に抜擢するという事例を紹介した記事です。
筆者であるV字経営研究所の酒井英之さんは、経営コンサルタントとして長く関わっているからこそ知っているエピソードに、経営改善の視点を交えて解説しており、ほかの記事も長く読まれ続けています。
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