DX用語集 ビジネス上知っておくと困らない関連用語を紹介
デジタルトランスフォーメーション(DX)が進むなかで、ビジネス上知っておきたいDX関連用語が増えています。そこで、DX用語集としてまとめました。
デジタルトランスフォーメーション(DX)が進むなかで、ビジネス上知っておきたいDX関連用語が増えています。そこで、DX用語集としてまとめました。
目次
AppSheetとは、開発経験がない人でも高機能なアプリを作れるツール(ノーコードツール)です。2020年1月にGoogleが買収したことで注目されました。
社員名簿などの管理アプリやカメラ撮影、QRコード読み取り、電子署名などの機能がマウスだけで作れるという特徴があります。
Botとは、人間に変わって作業を行う「ロボット(robot)」が語源とされており、人間のタスクを自動で処理してくれるプログラムのことを指します。
最近では、企業のサイト上でユーザーからの問合せに自動対応するチャットボットのビジネス利用が進んでいます。
CRMとは、顧客の状態や状況を把握し、顧客へ提供価値を高めることを主な目的とした活動です。顧客情報や営業プロセスの情報をクラウドベースで管理できるシステムを活用することで、前任の対応履歴が引き継がれていないなどの課題に対処できます。
Deep Learning(ディープラーニング)とは、深層学習とも呼ばれ、人間が教え込まなくてもコンピューターが大量のデータからその特徴を見つける技術のことです。AIが普及したのは、このディープラーニングがあったからこそと言われています。
DX(デジタル・トランスフォーメーション)とは、経済産業省のレポートによれば、「企業がデータとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革するとともに、競争上の優位性を確保すること」と定義しています。たんにビジネスプロセスのデジタル化にとどまらず、ビジネスモデルを変革することがポイントになります。
グロービス経営大学院の吉田素文教授も「情報が価値の中心になる世界に合わせて、戦略や組織の動かし方を再設計することがDXの本質です」と指摘しています。
DX銘柄とは、東京証券取引所に上場している企業の中から、DXを推進する仕組みや優れたデジタル活用の実績のある企業を、業種ごとに最大1~2社ずつ毎年認定する制度です。
ERPとは、販売・生産・会計・人事など、企業のあらゆる基幹系業務の情報を統合管理して、企業経営に役立てるための業務管理システム群の総称です。
eラーニングとは、コンピューターとインターネットを利用した学習方法です。いつでも自由な時間に受講できるメリットから、企業研修でもしばしば用いられます。
企業研修に用いれば、各従業員に、それぞれ空いた時間に研修を受けさせることができます。
GビズIDとは、複数の行政サービスを1つのアカウントで、利用できる認証システムです。次に説明するjGrantsもその一つです。これまでは紙による行政手続きでしたが、今後はGビズIDを活用した電子申請を必須とする手続きが増える見込みです。補助金の電子申請システムであるjGrants(Jグランツ)もその一つです。
Googleマイビジネスは、さまざまな Google サービス(Google 検索や Google マップなど)上にローカル ビジネス情報を表示し、管理することができる無料ツールです。
検索結果やマップ上の掲載情報を管理できるようになり、ユーザーと交流できる機能もあるため、新規顧客へのアプローチだけでなく、リピーターの獲得にも役立ちます。
RPAは「ロボットによる業務の自動化」という意味で作られた造語であり概念です。しかし、一般的にはWinActorやUiPathなどのRPAツールと呼ばれる業務自動化ツール群のことを指すケースが多いです。
SaaSとは、「Software as a Service(サービスとしてのソフトウェア)」の頭文字を取った略語。クラウド経由でソフトウェアを提供・利用することです。
PaaS(Platform as a Service)、IaaS(Infrastructure as a Service)とは、クラウド事業者がどこまで提供するか、ユーザーがどこまでを管理するかが異なります。
SFAとは、営業支援システムのことを指します。営業とは「見込客を開拓し、見込客とコミュニケーションをとりながら関係性を構築し、最終的には自社製品やサービスを購入してくれる顧客に育成する、さらにはリピーターに育成する」ことで、その活動を会社が組織的に支援するシステムのことです。
Web面接は、インターネットにつながったパソコンやスマートフォンなどを介して行う面接スタイルです。
これまで就職希望者に履歴書を持参して会社に来訪してもらって面接をするというコストや時間を削減することにつながります。
アクセシビリティとは、年齢、性別、利用環境の違いや障害の有無などに関係なく、サービスを利用しやすい状態を指します。
そのなかでも、WEB(ウェブ)アクセシビリティとは、WEBサイトやアプリで提供されている情報やサービスの利用しやすさを意味します。
オウンドメディアマーケティングとは、自ら情報を発信し、見込み客を集客し、売り上げにつなげるマーケティング手法のことを指します。
オンプレミスとは、サーバーやソフトウェアなどのシステムを自社で保有・運用することを指します。一方で、自社で保有せずインターネット経由でシステムを利用することをクラウドと呼びます。
オンラインストレージとは、インターネット上でファイルなどのデータを保管できるストレージです。「クラウドストレージ」や「ファイルホスティング」とも呼ばれています。オンラインストレージを導入することで、データの共有やデータのバックアップ対策を容易に行えます。
オンライン展示会とは、オンライン上で開催される展示会イベントのことを指します。現実の会場という制約を離れることで、ヒト・モノ・カネ・そして時間のコストが大幅に低減される点が、オンライン展示会の大きなメリットです。
クラウドサーバーとは、インターネット越しにサーバーを共有するサービスです。使った分だけしか費用が発生しない、数十秒でサーバー構築できるといったメリットがあります。
グループウェアとは、企業内の情報共有、コラボレーションに必要な機能を備えたソフトウェアのことです。一般的にはメール、スケジュール、連絡先一覧、施設予約、掲示板、Wikiなどの機能を有します。グループウェアによって、組織内のコミュニケーションが活性化され、業務効率が向上します。
コラボレーションツールとは、社内外問わず、誰かとの共同作業(コラボレーション)をサポートするツールです。主にコミュニケーションと情報共有の機能があり、生産性向上やデジタル化を支えるサービスです。
サイバーセキュリティとは、コンピューターへの不正侵入、データの改竄、情報漏洩などを防ぐ手段のことです。
サブスクリプション(サブスク)とは、主に一定期間、決まった料金を継続して支払い、モノやサービスを利用するビジネスを指します。
デジタルツイン(Digital Twin)とは、現実世界の情報をデータ化し、まるで双子のようにデジタル空間上に再現して分析や予測に生かす技術です。建設業や製造業のDXや、スマートシティの実現に向けて活用され始めています。
デジタルディスラプションとは、デジタル企業がもたらす破壊的イノベーションのことで、既存企業が市場からの退出を余儀なくされる場合もあります。
わかりやすく言うと、Amazonの台頭で小売業界が経営破綻に追い込まれたり、Netflixなどのインターネット動画配信サービスによりレンタル業界の市場が大幅に縮小したりした事例があります。
電子契約とは、紙の契約書に捺印する代わりに、PDF等の電子ファイルへ双方がパソコン上で電子署名を行うことにより、契約を結ぶ方法のことです。コロナ禍でテレワークが普及するなかでサービスとして普及しました。
ノーコード・ローコードとは、コードを書かない、または少ないコードでアプリケーションを開発することです。プログラミングスキルを持たない担当者でも、会社や部署の用途に合わせたアプリ作成やシステム間連携ができます。
導入前にセキュリティ対策や運用保守体制の確認、実装すべき機能を定義する「要件定義」、ユーザーインターフェース(UI)やユーザーエクスペリエンス(UX)の設計は必要ですので事前に準備が必要です。
ビジュアルIVRとは、音声自動応答システム(IVR)の音声ガイダンスをWEBやアプリ上で可視化したシステムのことです。適切な問い合わせ窓口に誘導し、自己解決の促進や迅速な解決を実現するべく、導線設計の見直しとして活用されています。
マーケティングオートメーション(MA)とは、新規顧客の獲得や見込み顧客の育成なども含めたマーケティング施策を仕組み化するツールのことを指します。
訪問者がサイトに着地する(land)ページというイメージから、WEBサイトの訪問者が外部からそのサイトにやってくる際に最初に開くことになるページのことを「ランディングページ(LP)」と言います。
ディスプレイ広告やリスティング広告といったWEB広告の、リンク先としてもよくLPが使われます。
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